販売促進の手法は昔と基本的には変わっていません。
しかし、売場の状況は変化しています。

メーカーの役員が現場に出ていた時と同じ感覚で
販促の立案を話し合っていては効果的な販促は出来ません。

1987年の某ＧＭＳの或る基礎調味料の棚を見ると
3尺2本で44アイテムありました。
2018年は3尺2本に2枚の棚が隣に追加になっており、
67アイテムに増えています。
カテゴリーごとに見ると、絞込みによってアイテムが減っている棚もありますが、
昔は存在しなかったカテゴリーが追加になって、
売場全体で見るとアイテム数が増えています。

1987年の別の商品群の棚を見ると50アイテムが並んでおり、
そのうち22品にセールＰＯＰが付いていました。
全品目の44％がセール対象品です。
2018年、同じ商品群の棚には76アイテムが並んでおり、
そのうち64品にセールＰＯＰが付いています。
全品目の84％がセール対象品です。

現在の売場は昔に比べ、商品が増えているが、
売場の人員は増えていません。
昔に比べ商品の改廃が頻繁にあります。
セール対象品も増えて、売場の作業量は膨大になっています。
商品陳列の時間もさることながら、その前段の本部からの連絡事項に
目を通す時間も膨大です。
そのような状況では、全ての商品に目を配ることが出来ません。

販売促進に関する実務書などに販促策の効果などが出ていますが、
これらは、実際に店頭で、その販促が行われれば効果があります。
しかし、バイヤーが提案を採用しても、各店舗が実施しなければ、
その販促は未実施であり、効果などありません。

本部商談で販促が決まったと言って、
のほほんと実施日に売上が伸びるのを期待して待っている人の何と多いことか。
そんな事では競合に完全に置いて行かれます。

ある店舗の売場責任者によると、店舗での売上のうち約80％は定番棚で
生み出されているとの事ですが、エンド等での売り込みを行わないと
競合品に差をつけられてしまいます。



下図は某ＧＭＳでの商品Ａと商品Ｂの累計販売数です。
両方とも月間特売などは同じような頻度で入るのですが、
商品Ａはエンドに出ることはほとんど無く、商品Ｂは需要期に
エンドに出しています。
スタート時は同じような販売数でしたが、52週経過すると、
エンド展開を行う商品Ｂは行わないＡの約200％となっています。











多くの企業・団体で、メンバーに情報を伝えるのに
メール等を送っていると思いますが、
結構、見ていない人、多いですよね。
見ていても内容をすぐに忘れてしまう事も多いのではないでしょうか。
効率の面でこのような手段によるバーバル（文字言語）での伝達を行っていますが、
普段の生活の中ではノンバーバルによる情報の受取が約93％と言われています。